メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)予防の考え方を取り入れスタートした厚生労働省の「特定健診・特定保健指導」について、現場の医師、管理栄養士、保健師らの半数以上が「受診者はメタボの意味を理解しているものの、肝心の生活習慣改善の意欲に乏しい」と危機感を抱いていることが、メタボリックシンドローム撲滅委員会のアンケート調査で分かった。

　アンケートは1?2月に、医師、保健師、栄養士、看護師らを対象にインターネットを通じて行った(有効回答402人)。

　その結果、受診者のメタボへの理解や生活習慣改善の意欲について尋ねたところ、53％が「意味は理解しているが、生活習慣改善の意欲がなく、保健指導が難しい人が多い」と回答。調査全体では、「意味を理解している」が計58％だったのに対し「生活習慣改善の意欲あり」が12％と少なく、保健指導でどのように動機付けて「行動変容」させるかがネックになっていることがわかった。

　この回答結果について、撲滅実行委員の和田高士・東京慈恵会医科大学新橋健診センター所長は、「多くの人が無関心であることの裏返しで、指導者が受身のままでは成功しない。例えば、採血後に血管の写真を撮って動脈硬化の進行度を悟らせるなど、意識を変える工夫が必要だ。その人の生活を知り、持続可能で具体的なプランを立てる必要がある」と強調する。

　アンケートの自由記述では、「生活改善を継続させるのが難しい」「腹囲にとらわれすぎている」「マンパワー不足」などさまざまな悩みが明らかになった。

　神奈川県立保健福祉大学の鈴木志保子・准教授は、「対象者は『患者』ではないので、今までと同じ指導では効果が上がらない。一人ひとりのキャラクターを見定めて進めることが肝心で、行動変容を促すには、指導者のスキルアップも必須だ」と話している。